人生を豊かにするブログ

『令和』という狂った時代をあなたはどう生き抜きますか?もし、あなたが無事に生きたいと言うのなら『真実を知る』ことが大事になります!逆に『知らない』ということは、騙され続けることなのです。このブログを読んで、新しい知識を身につけることであなたの人生は豊かになります!!

【file8】『覗かれている社会』で生きるあなたへ


 12月になり、一層寒くなりました。そんな季節だからこそ、温かいものがより美味しく感じます。その影響なのか、私は最近ハマっていることがあります!それが『ラーメン巡り』です!


ふらっと入ったお店で食べたラーメンが美味しくて、それ以降、夕食はほとんどラーメンになっています。笑

 


明日は、卓球の福原愛選手がよく通うラーメン屋に行ってみようと思います!『パーコー麺』というラーメンが有名なお店です。

 


興味のある方には情報を送ります!
仙台に来た際は是非立ち寄ってみて下さい!

 

 

 さてさて、私がこのラーメン屋を調べるのに使っているのが『食べログ』です。

皆さんも、一度は使われたことがあると思います。

 

ではもし『食べログの検索履歴が誰かに見られていたら』どうでしょうか?

 

食べログだけでなく、通販履歴、メールの中身、通話の内容が誰かに筒抜けになっていたら。。。

 

 

今回は情報取り扱いの闇について書いていきます。

 

 

エドワード・スノーデンの暴露〜

 


 2013年6月、英紙『ガーディアン』が報じたスクープが世界に衝撃を与えました。そこには以下のような内容が記載されていました。


アメリカの米国安全保障局(NSA)は、世界中で電話を盗聴し、メールやSNSなどの通信データを蓄えています。


アメリカの同盟国である日本やフランス、ドイツなどの政府機関や企業に対しても盗聴を行い、諜報活動をしています。


③日本では財務省経産省日本銀行、大手企業等の幹部の電話が盗聴されていました。

 


 それを告発をしたのが、エドワード・スノーデン(33)という人物です。彼は米国家安全保障局NSA)の職員で、諜報活動を仕事にしていました。しかし、いつしか彼は自分の仕事に疑問を持ち、社会の為に真実を暴露しました。

 

 

 この米国安全保障局(NSA)の諜報活動に対して、フランスのオランド大統領は「同盟国に対するこのような行為は容認できない」と怒りを露わにしました。
ドイツ政府報道官は「全く容認できない」とする苦言を呈しました。
 

 


 しかし、当時の大統領であったオバマ大統領は、「諜報機関を持つ国ならどの国でもやっていることだ!」と開き直ります。

 

 

 世界各国がアメリカのこの発言に激怒している中、日本はこの話題を取り上げることがありませんでした。

 

 
まるで、

『国民に知られてはいけないことを隠すかように。。。』

 

 

 

 スノーデンは日本に対し、以下のような警告をしています。それは我々が考えているものよりも更に酷い内容でした。

 

 

 『アメリカは日本中を監視したいと申し出ましたが、「それは違法であるし、倫理的にもいかがなものか?」ということで、日本政府は拒否しました。

 


 しかし、アメリカは構わず監視をしました。

 


 それは政府機関の盗聴だけでなく、日本国民のメールやSNS、電話に至るまで傍受しています。

 


 さらにアメリカは日本が逆らえないように送電網やダム、病院などの社会インフラに不正プログラムを仕込みました。

 


 もし、日本が同盟国でなくなった途端に不正プログラムが起動し、日本は壊滅するように仕組まれています。』

 

 


 スノーデンの証言が真実ならば、インフラが止まることで電力を失い、福島でのように原発は制御不能になります。そしてメルトダウンが発生するという最悪のシナリオが描かれます。

 

 

 日本が、大パニックになるのは間違いないでしょう。

 


 そう、アメリカは日本に諜報活動だけでなくインフラ支配も行っていたのです!
 

 

 

〜どうして監視社会が厳しくなったのか?〜
 

 


 実は、『ある事件』が起こるまで、アメリカでは比較的緩やかな監視政策でした。

 

 

 ターゲットを特定して監視するという方法が用いられており、逆を言えばターゲット以外に関しては監視の対象ではなかったのです。

 

 

しかし、『ある事件』が起こります。

 


それが、2001年9月11日に起こった『アメリ同時多発テロ』です。

 

 

 これにより、ターゲットを特定しない監視へと切り替わります。

 

 

 要するにアメリカは、問題を起こした人間を逮捕することに変わって、テロ攻撃を防ぐためには大量監視が必要であると判断を下したのです。

 

 

 そして米国安全保障局(NSA)は国民にこう説明するのです。

 

 

「我々の目的は一般の方々を監視することでも、プライバシーと戦うことでもありません!私たちの目的はテロと戦い、安全な社会を維持することです!」

 

 

 このように『テロ』という不安を煽ることで、安全を求める人々を、監視社会に誘導したのです。それは見事に成功します。市民は目先の安心や安全を得たいが為に、国家に個人情報を曝け出してしまいました。結果として、我々発信する情報は国家のチェックが入るようになりました。

 


 つまり、

 


『政府や国家に都合の悪い情報は、テロの可能性があるという名目で抹殺出来る』

 


ということを表しています。

 

 

 これは何を意味するかと言いますと、我々が真実を知る権利を潰しているのです!情報が政府によってコントロールされ、真実をねじ曲げられてしまうのです。
 

 

〜日本政府の対応は?〜

 

 2013年に特定秘密保護法案が可決されました。

 

 

 これは、防衛省、外務省、警察等のそれぞれの組織のトップが「漏れると、国にとって一大事」という情報を「特定秘密」に指定し、その特定秘密を漏らした者は10年の懲役を課せられる法案です。それは、わざとであってもうっかりであっても10年の刑になります。

 

 

 特定機密の対象になる情報は、主に「防衛」「外交」「特定有害活動の防止」「テロリズムの防止」に関する情報です。

 


 これはとても範囲が広く、とてもあいまいで、どんな情報でもどれかに該当してしまうおそれがあります。要するに、どんな案件でも簡単に「特定秘密」になってしまうということは、決して大袈裟ではありません。

 


 つまり、国民に知られたくない情報を「特定秘密」に指定して、国民の目から隠してしまえるということです。

 

 

 これにより、新聞記者やジャーナリストが外交問題や、防衛費用といった内容を政府に質問しても「特定機密案件」で片付けられてしまいます。最悪の場合、真実を知ろうとして、民間で調査している人やマスコミ関係者が逮捕される可能性もあります。。。

 


 アメリカと方法こそ違えど、真実の情報は「特定秘密」として隠し、情報をコントロールしようとしている点では変わりません。まさに知る権利を妨害していると言っても過言ではありません。
 


〜我々はどうすべきか?〜

 

 私は、監視社会によって情報が統制されているという事実を知ることが大切であると思います。そうすることにより、TVやマスメディアの情報は怪しいという目で見ることが出来ます。

 

 問題なのは、TVやマスメディアの情報を鵜呑みにして、疑問を持たないということです!
 

 どうしてインフルエンザワクチンを打たないといけないんだろう?

 

 国の借金が1000兆円あるから、消費税を増税したけど本当なの?そもそも1000兆円ってどこからの借金?

 

 なんでホリエモンが失脚したの?

 

 マイナンバーカードってどうして作成しないといけないの?
等々。。。

 


 TVやマスコミは、「それ相当の理由」をつけて真実を隠そうとします。黒い思惑を美しく見せる為に。

 

 彼らに騙されない為にも、常に疑い、そして自分で調べるようにして下さい。
 

 

 そうすれば、あなたの人生は政府や国家に踊らされない自由な人生を歩むことができます!